- 毎日残業で疲れた
- 睡眠不足で仕事も集中できない
- もっと余裕ある生活がしたい
こんなふうに悩んでいませんか?
結論、毎日残業で疲れたなら、なるべく早く転職を検討するのがおすすめです。
本記事では、毎日の残業で疲れやストレスがピークに達している方へ向けて、職場でできる対策と、残業が少ない会社への転職方法を解説します。
このままの生活を続けるより、ワークライフバランスが整った人生にしたい方は、ぜひ参考にしてください。
毎日残業で疲れた|2時間3時間は当たり前?
一般的に、日々の残業が2~3時間を超えるのが当たり前になっているようであれば、
残業が多い状態と言えます。
- 日本の平均残業時間について
- 36協定について
- 会社の風土による
日本の残業事情と、残業時間の定義、残業が増える要因について解説していきます。
日本の平均残業時間について
「OpenWork(旧Vorkers)」がビジネスパーソン約68,000人を対象に行った残業時間に関する調査によると、月の平均残業時間が「30時間」である層が14.5%と最も多い結果となりました。
続いて「40時間」が13.7%、「20時間」が13%と、月の平均残業時間はおよそ20~40時間が多くの割合を占めています。
日本の場合、残業40時間で手取りが20万という厳しい状況下で働いている人も多いのが現状です。
勤務日数を月20日程度と想定した場合、1日あたり約1~2時間の残業をしている人が多いことが分かります。
残業時間がたとえ1、2時間でも、毎日のように続けば疲労やストレスがたまります。
ましてや3時間を超える残業は、過重労働と言って差し支えないでしょう。
36協定について
36(サブロク)協定とは、法律で定められている労働時間(法定労働時間)を超過して、従業員に労働をさせる場合に、労使間で結ぶ協定のことです。
正式には「時間外・休日労働に関する協定届」と言います。
労働基準法第36条により、企業は法定労働時間を超える時間外労働及び休日労働を命じる場合、労働組合等と書面による協定を結び、労働基準監督署へ届け出ることが義務付けられています。
法定労働時間は1日8時間、週40時間と決まっています。
つまり、従業員を1日8時間以上働かせている企業は、労使間で36協定の締結をし、届け出が必要です。
36協定を結んでいても、労働時間を際限なく延長できるわけではありません。
2019年4月に施行された働き方改革関連法に基づき、時間外労働(いわゆる残業)に上限が設けられました。
時間外労働は、原則として月45時間、年360時間を上限とする。
特別な条件等を結んでいない限り、上記を超えて従業員を労働させた場合は違法となります。
会社の風土による
会社の風土も、残業が慢性化する要因の一つです。
残業の多さと、仕事量は比例しない場合が多いのではないでしょうか。
たとえ仕事が早く終わっても、定時退社しづらい空気がある職場も往々にしてあります。
残業が増えてしまう要因として、以下のケースが考えられます。
- 上司より先に退社しにくい
- 残業代のために残業をしたがる人が多い
- 働く時間数が評価の基準に入っている
働き方改革以前は、「労働時間が長い=よく仕事をしている」と評価する傾向が少なからずありました。
しかし、長時間働いたからと言って、生産性が高まるとは限りません。
無駄な残業時間を無くし適正な労働環境に正すため、働き方改革関連法が定められたのです。
現状に疑問をもたず、働き方を変えようとしない会社は残業が多い傾向にあると言えます。
毎日残業で疲れた|ストレスやばいときの対策
毎日の残業疲れでストレスをため込むと、体を壊しかねません。
ストレスが頂点に達する前に対策を講じましょう。
- 残業雰囲気にのまれないで自分だけでも定時に退社する
- 匿名で労働基準監督署に通報する
- 働き方の多様化について検討する
- ホワイト企業へ転職する
ここで挙げた対策は、会社へ留まるか転職するかで難易度が変わります。
今後の身の振り方を考えてから実行に移すようにしましょう。
対策①残業雰囲気にのまれないで自分だけでも定時に退社する
残業の必要がない日は、勇気を持って定時退社しましょう。
そもそも「なんとなく帰りづらい空気」とは曖昧なものなので、率先して壊していきましょう。
しっかり仕事を終えていれば、咎められる理由はありませんね。
また、定時に帰るあなたの姿勢が浸透すれば、「なんとなく帰りづらい空気」を無くし、無意味な残業文化そのもの変えるきっかけになるかもしれません。
ただし、会社によっては評価が下がる可能性があるので、上司や先輩にそれとなく聞いてから実行に移すといいかもしれませんね。
対策②匿名で労働基準監督署に通報する
残業が多い状況が改善する見込みがなく悪質な場合は、労働基準監督署へ通報するのも検討しましょう。
労働基準監督署は、企業が労働基準関連法令を遵守しているかを監督する厚生労働省の機関です。企業と従業員との間に起こる問題の解決や、従業員にまつわる各種届出の受付等を行います。
中でも、労働基準監督署の監督課(方面)は、労働基準法違反の有無を調査し、違反している場合は是正のための指導を行う役割を担っている部門です。
法で定められている労働時間の上限規制を超えた残業は、違法行為にあたります。
また、時間外労働や深夜労働といった残業が行われたにもかかわらず、割増賃金が支払われない場合も、労働基準法違反となります。
残業にまつわる問題で明らかに違法だと感じたら、労働基準監督署へ通報すると話が早いです。
身元がバレるのが不安であるならば、匿名での通報も可能です。
対策③働き方の多様化について検討する
毎日残業で疲れている現状を今一度見つめ、働き方の多様性について考えるのも、前向きに進むためには効果的です。
働き方の多様化とは、働く時間や環境に左右されず、多様な働き方を選択できる状態のことです。
例えば、以下のような働き方が挙げられます。
- フレックスタイム
- テレワーク
- 在宅勤務
- プロジェクト制度
- 契約社員やパートタイム制度
残業続きの今を打破するために、働き方の多様化を会社に提言するのも方法の一つです。
あるいは、働き方の多様化を自身に取り入れ、残業をしない雇用形態へ契約を変更し、空いた時間で副業するという方法もあります。
あなたが上司の立場ではない限り、会社に提言は難しいので、働き方について改善できないか真剣に考えてみましょう。
給料が低くても幸せに生活している人の実例を知って、働き方を見直していきましょう。
健康状態が悪化してしまうと、お金も時間も余計にかかってしまいます。
残業で悩んでいるなら多少給料が下がったとしても、自分の健康状態を優先するべきです。
対策④ホワイト企業へ転職する
今の会社で対策しても改善されなければ、思い切ってホワイト企業への転職も視野にいれましょう。
ホワイト企業は、働きやすい企業として、以下のような特徴があります。
- 残業が少ない
- 福利厚生が充実している
- 人事・給与制度が安定している
- 離職率が低い
- 労働組合がある
ただし、企業選びを失敗しないためには入念な下調べが必要です。
表向きと実態がかけ離れているケースもありますので、ホワイト企業かどうかの判断を見誤らないよう注意しましょう。
残業が少ない会社に転職したいなら、企業の内部事情に詳しい転職エージェントのキャリアコンサルタントに相談しながらの転職活動がおすすめです。
毎日残業で疲れて限界なら転職しよう|残業が少ない企業の探し方
毎日の残業から脱するには、転職するのが最も確実な方法です。
残業による疲労やストレスが限界突破する前に、転職活動の準備を進めましょう。
本章では、「残業が少ない企業の探し方」を紹介します。
- 残業時間が少ない職種から選ぶ
- 求人票を漏れなく確認する
- 会社の評判や口コミをチェックする
- 転職エージェントに相談する
それでは、4つの探し方について具体的に解説していきます。
①残業時間が少ない職種から選ぶ
まずは、残業時間が少ない業種から選ぶ方法です。
残業時間は業種によって、ある一定の傾向があります。
doda(デューダ)が2022年に行った、ビジネスパーソン15,000人を対象とした残業時間にまつわる調査によると、平均残業時間の少ない職種1位は「秘書/受付」で10時間/月でした。
秘書/受付 | 残業時間:10.0時間/月 |
---|---|
美容関連 | 残業時間:10.4時間/月 |
営業事務アシスタント | 残業時間:11.0時間/月 |
薬事 | 残業時間:11.6時間/月 |
医療事務アシスタント | 残業時間:12.2時間/月 |
参考:doda
転職となると、自分のスキルや経験に沿った職を選びがちです。
ただし、「毎日の残業に疲れた」が転職の第一理由であるのならば、そもそも残業が少ない職種から選ぶのが近道です。
自身の適性を考慮し、残業が少ない職種を検討してください。
②求人票をくまなく確認する
残業が少ない会社を見極めるには、求人票をくまなく確認しましょう。
労働時間に関する項目はもちろんですが、見落としがちな項目もあるので注意が必要です。
漏れがないよう、残業の少ない会社を選ぶ際に見るべきポイントをピックアップします。
- 勤務時間
- 勤務形態
- 基本給
勤務時間とは…始業時間と終業時間です。
勤務形態とは…フレックスタイム制や裁量労働制、シフト制などの働き方を指します。
基本給とは…交通費や残業手当、役職手当などを除いた基本となる賃金のことです。
勤務時間はもちろんのこと、勤務形態、基本給がポイントになります。
特に、「裁量労働制」と「みなし残業代」は注意すべき点です。
「裁量労働制」とは、実際の労働時間にかかわらず、企業と従業員間で労使協定に定めた時間を働いたものとみなし、その分の賃金が支払われる制度のことです。
「みなし残業代」は固定残業代とも呼ばれ、実際の労働時間にかかわらず、当該時間分の残業代を支払う給与制度です。
上記2つが記載されている場合、残業が頻繁に発生する職場である可能性は高いです。
③会社の評判や口コミをチェックする
企業のホームページや求人票だけでは、残業の実態を掴みきれません。
そんなときには、第三者の評価が分かる企業の評判や口コミをチェックしましょう。
以下、会社の評判や口コミがチェックできる、代表的なWEBサイトを紹介します。
転職会議 | ・360万件以上の転職口コミを掲載 ・年収、残業、有給消化率等を掲載 ・会員数870万以上 |
---|---|
OpenWork | ・約1,200万件の社員クチコミを掲載 ・年収、残業、業績などのデータがスコア化され、複数社で比較しやすい |
ライトハウス | ・2,000万件以上の社員・元社員による口コミを掲載。 ・独自の指標で会社の特徴を可視化 ・女性視点の会社評価あり |
いずれも、実際に働いていた元社員や現社員のリアルな声が掲載されています。
各WEBサイトの特徴を踏まえて、会社選びの参考にしてみてください。
④転職エージェントに相談する
残業が少ない会社選びにより適しているのが、転職エージェントへ相談する方法です。
転職エージェントならキャリアアドバイザーを通じて、公になっていない会社の実情や待遇面を聞けます。
多くの求人を扱うエージェントならではの、隠れたホワイト企業なども紹介してもらえる可能性もあります。
また、残業が少ない会社は人気があり、競争率も高くなるでしょう。
そんな中、一人で転職活動をするよりも、キャリアアドバイザーに相談しながら戦略を立てて進められるのもメリットの一つです。
まとめ
本記事では、毎日残業で疲れてストレスがやばいときの対策と、残業が少ない会社の見つけ方を紹介しました。
- 日本の1日の平均残業時間は約1時間~2時間
- 残業が常態化している要因の一つが「なんとなく帰れない空気」
- 残業を断つために勇気を出して定時退社する
- 改善が見られなければ労働基準署への通報も検討
- 多様な働き方についても考えてみる
- 残業が少ないホワイト企業へ転職する
- 残業が少ない会社を探すには、転職エージェントを利用するのが良い
現在は様々な働き方を許容する企業が増えています。
今の会社にしがみつかなくても、自分に合った働き方が実現できる会社は見つかります。
本記事を参考に、残業のストレスから解放され充実した人生を送れるよう努めましょう。