仕事の悩み

【何ヶ月前】退職2ヶ月前は非常識?体験談と不仲にならない3つの方法

退職2か月前は非常識?不仲にならない3つの方法

退職しようと決心したものの、2か月前に伝えるのは非常識なのか、正解が分からなくなっていませんか?

  • 2週間前に告げてもいいらしい…?
  • 就業規則を優先させるべき…?
  • 退職2か月前が非常識なのはなぜ…?

調べるほどに疑問がたくさん出てきている人も多いのではないでしょうか。

本記事では、体験談を交えながら退職するにあたって「非常識かどうか」を自分で判断できるようなヒントを盛り込んでいます。

ケンカ別れのような形で退職するよりも、円満退社の方が精神的な負担も軽いはずです。

今の職場がどのような傾向にあるか思い出しながら、読み進めてみてくださいね。

【何ヶ月前に言う?】退職を伝えた人の口コミ

退職すると決めて、実際に行動に移した人の口コミをまとめました。

リアルな声ばかりを集めていますので、ぜひ参考にしてみてください。

  • 退職2週間前は民法上OKだけど非常識と言われた
  • 退職1ヶ月前は非常識と怒られた
  • 退職届は2ヶ月前に出して引き継ぎをする
  • 退職届は3ヶ月前と規定されていた

退職2週間前は民法上OKだけど非常識と言われた

調べると、民法だと2週間前でも大丈夫だと出てくるものの、実際にどのような対応をされるのか、リアルな体験談はこちらです。


突然の話に、上司もパニックになってついキツめな言葉が出てくるのかもしれませんね。

アルバイトやパートであればそこまで問題にされませんが、正社員として働いている場合には2週間前にいきなり「退職願」を出すのは避けた方がいいでしょう。

退職1ヶ月前は非常識と怒られた

民法上は問題ないからと、1ヶ月前に退職について相談したら上司に怒られた体験談です。

転職先がすでに決まっていて、1ヶ月前に退職を申し出たパターンです。

働きながら転職活動をするのはまったく問題ありません。

ただし、退職するまでは社員としてやるべき仕事をする必要があるのを覚えておくといいですね。

責任感が強い上司の場合、引継ぎが十分にできないタイミングで退職を告げられると「責任感が無い」と判断されて怒られる可能性もありそうです。

退職願は2ヶ月前に出して引き継ぎをする

退職に関わる引継ぎや書類のやり取りを余裕をもって終わらせたい人の口コミを集めました。

円満退社したい場合は、2~3ヶ月前に退職を申入れる旨をおすすめしています。

失業保険を申請する、有給休暇を消化しておきたいなど、一定の期間が必要なのであれば、余裕をもって退職願を出しておくのが安心です。

仕事を中途半端にして放り出すのが心残りになりそうであれば、早めに相談してきっちり引継ぎを終わらせた方がいいのではないでしょうか。

退職の申し出は3ヶ月前と規定されていた

会社の就業規則に「退職の申し出は3ヶ月前」との記載があった場合の体験談を集めました。

銃業規則に従って3ヶ月前に退職を申入れたものの、想定よりも早く退職できそうなパターンです。

退職日に関しては、上司と相談してある程度は調整可能なケースが多いため、希望があれば伝えておくといいでしょう。

退職願と退職届

退職届を出す前に、退職願(退職を申入れる書類)を提出するのが一般的です。

順番を間違えないように気を付けましょう。

退職願の段階で、上司や先輩に引き止められる可能性はありますが、いきなり退職届を出す方が「非常識だ」と言われやすいといえます。

退職届は何ヶ月前に提出すれば非常識じゃない?

退職届は何ヶ月前に提出すれば非常識じゃない?

退職届を提出するのは何ヶ月前が正解なのか、ある程度は絞り込めるようになります。

「非常識かどうか」を判断するのは相手次第でもあるため、まずは世間一般的な認識を知っておきましょう。

アンケート集計結果「退職」について

出典:第15回 アンケート集計結果「退職」について「エン・ジャパン株式会社」

転職経験者へのアンケート結果からわかるように、「2週間~1ヶ月」「1ヶ月~2ヶ月」の割合が高くなっています。

以上のデータを踏まえながら、気を付けたいポイントは以下の通りです。

  • 民法上は2週間前で大丈夫
  • 会社の規定に則るのが良い
  • 迷った時は2ヶ月前に退職届を提出する

民法上は2週間前で大丈夫

民法上は2週間前に退職の申入れをすれば、法律の上では問題ありません。

(期間の定めのない雇用の解約の申入れ)
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
2 期間によって報酬を定めた場合には、使用者からの解約の申入れは、次期以後についてすることができる。ただし、その解約の申入れは、当期の前半にしなければならない。
3 六箇月以上の期間によって報酬を定めた場合には、前項の解約の申入れは、三箇月前にしなければならない。

出典:民法第627条 | e-gov

つまり正社員や一部の派遣、パートの人が該当する雇用期間の定められていない「無期雇用」の場合、2週間前に退職の意を伝えれば、そのまま会社を辞められます。

ただし、退職後に書類のやり取りが発生する可能性が高まります。

一般的に退職時に会社から受け取る書類は以下の通りです。

  • 離職票
  • 雇用保険被保険者証
  • 年金手帳
  • 源泉徴収票
  • 退職証明書(希望者のみ)

書類に関しては会社の事務担当者が対応しますが、かかる期間については会社ごとに異なります。

退職した後はスッパリと関係を断ちたい場合は、2週間前よりも早い段階で退職の意を伝える方がいいですね。

雇用期間の定めがある「有期契約」の場合、民法にもあるように次期以降または三ヶ月前に申入れるべきと定められているため、注意が必要です。

参考:これって退職出来ないの?有期雇用の中途解約

会社の規定に則るのが良い

会社ごとに規定があるため、円満退社を望むなら社内ルールの確認が必須です。

就業規則の通りに退職の意思を伝えることで、スムーズに進みやすくなる可能性があります。

退職承認までの期間、有給消化や業務の引継ぎなど、役職や業務内容によって必要となる期間が異なるケースがほとんどです。

  • 2ヶ月前
  • 3ヶ月前
  • 半年前

退職する旨を何ヶ月前から告げるのが常識かについては、会社によってバラつきがみられます。

まずは、今働いている会社の規定をしっかり読み込みましょう。

迷った時は2ヶ月前に退職願を提出する

職場の就業規則に具体的な期間が示されていない場合は、2ヶ月前に退職届を提出するのがベターです。

退職する旨を何ヶ月前に伝えるのが理想なのかを含め、具体的な流れを以下に示しています。

退職までの流れ

転職を考えているなら、退職する前に次の仕事を決めておくと安心です。

退職2ヶ月前が非常識じゃない理由

上司から「退職2ヶ月前は非常識」だと言われたとしても、実際に何を行うかを知っていれば非常識ではない事実がみえてきます。

退職までに必要な作業を挙げながら、解説します。

  • 会社側に十分な余裕がある
  • 有休消化の申請も余裕がある
  • 引き継ぎ書などを作成できる

会社側に人材を確保する十分な時間がある

転職する人がいるとなると、会社側は新たな人材を確保する必要があります。

ただし、2ヶ月前であれば準備期間としては十分であり、期間内に対処が行えるため非常識とは考えにくいでしょう。

非常識だと言ってくる人の多くは、会社側の都合を重要視している可能性があります。

  • 仕事は継続するのが当たり前
  • 人材教育の手間と時間がムダになる
  • 人員の再配置が大変

人としてダメだと言っているわけではないので、傷つく必要はないと覚えておいてくださいね。

有休消化の申請も余裕がある

有給休暇が残っていたとしても、2ヶ月間あれば消化は可能です。

ただし、有休の利用は計画的に行うといいでしょう。

退職直前にまとめて有休を取得しようとすると、以下のようなトラブルが起きてしまいます。

  • 退職者は有休消化しないのが当たり前だと言われた
  • 上司に文句や嫌味を言われた
  • 引継ぎが終わらなくて取得できなかった

会社によって対応が分かれる部分でもあるので、退職を決めてから少しずつ有休消化しておくのが賢いやり方です。

引き継ぎ書などを作成できる

2ヶ月あれば、引継ぎ書を完成させられるため、非常識とは思われにくいでしょう。

業務内容にもよりますが、一般的な会社は誰でも業務ができるような仕組みづくりを進めています。

基本的に、仕事に関わる情報は社内で共有されているはずです。

さらに上司や同僚が業務内容を把握しているケースが多く、個人だけが知っている情報はごくわずかである可能性が高いです。

そのため時間に余裕をもって引継ぎできるため、非常識ではないと言えます。

退職2ヶ月前が非常識になるケース

退職2ヶ月前非常識になるケース

2ヶ月前に退職すると告げた場合、非常識ではない理由をいくつも挙げてきましたが、非常識になってしまう2つのパターンもご紹介しておきます。

  • 退職の時期が繁忙期だった
  • 上司が非常識な人だった

退職の時期が繁忙期だった

退職しようとしている時期が繁忙期だと「非常識」だと言われやすいでしょう。

繁忙期の退職は、仕事のしわ寄せがくるため非常識だと思ってしまう人が多い傾向にあります。

繁忙期に辞めると周囲が困るからと説得された人もいます。

ただでさえ忙しいのに、退職する人の仕事が割り振られるとなると、会社に残る人が「非常識だ」と言ってしまうのも無理はありません。

忙しさのピークにある時は、誰しも時間的にも、心にも余裕がなく、対応が雑になりやすいです。

有休取得や、引継ぎをしようとしても気まずい思いをする可能性が高いといえます。

円満退社を望むのならば、繁忙期よりも閑散期を選ぶといいでしょう。

上司が非常識な人だった

上司が常日頃から非常識な言動が目立つようであれば、退職を切り出すタイミングを考えた方がいいでしょう。

とくに以下のような考え方をしている人には要注意です。

  • 会社は定年まで勤めあげるものだ
  • 転職するやつは、根性が足りない
  • 若いうちは、上司の指示は絶対だ

上司の非常識さは、変えられるものではありません。

退職について上司とやり取りするのがストレスでしかないなら、退職代行を利用する方法もあります。

まだ周囲に退職代行を使っている人を見たことが無いなら、以下の記事をみて視野を広げておきましょう。

退職うまく行く気がしない…退職代行って誰でも活用できる?

まとめ:退職2ヶ月前は非常識じゃない

一般的な職場では、退職を2ヶ月前に告げても非常識ではない現状が見えてきましたね。

会社の就業規則を読み、2ヶ月前には退職願を提出すれば、円満退職になる可能性が高いでしょう。

転職は、会社の都合ではなく個人の都合で行う場合が多く、上司や先輩から反対される、非常識だと責められる方が多いのは仕方のないことです。

ですが「非常識」と言われても諦める必要はありません。

円満退社にするために、必要以上に頑張らなくていいんです。

民法についての知識、退職代行の存在など、状況に合わせて打てる手を持っておくと心の余裕をもって退職へと行動しやすくなります。